トップ 電気工事業者ナビについて お問い合わせ 有料掲載について サイトマップ


電気工事業者ナビ電気・設備工事 > 蓄電池設備工事

蓄電池設備工事

蓄電池設備工事の画像

大型ビルや工場では消火栓、自動火災報知設備などの非常用電源に蓄電池が使われることもあります。

蓄電池設備は、通常は充電状態にあり、供給電源が遮断されると放電状態に切り替わります。

非常用電源としての蓄電池設備の用途は様々で太陽光で発電した電力の蓄電や非常用発電設備のスタートアップを補う電源として使用されることもあります。

この蓄電池を設備する工事が蓄電池設備工事です。

この蓄電池や発電機を内蔵して、停電時においてもしばらくの間、コンピュータ等に電気を供給する装置を無停電電源装置(UPS)といいます。

サーバなどを保管する場所によく設置されています。

蓄電池設備も消火栓や自動火災報知機など人命に関わる用途で利用されることもある重要な非常用発電機ですから、法律によって定期的な法定点検が定められています。

一般的には、消防法に定められている年2回の定期点検(目視点検と試運転点検がある)があります。

定期点検状況は消防への報告が義務付けられています。

定期点検以外でも、異常が起こることのないように細かなメンテナンスを行うことが望ましく、そうすることによって、万一の供給電源の遮断にも万全の備えとすることが可能です。

定期点検によって不具合が見つかれば、部品の交換を行ったり、正しい整備を行うことは当然のことです。

そうすることによって、非常電源として使用する蓄電池設備の適正な維持・管理を図ることができるのです。

蓄電池設備のメンテナンスサービスとしては、触媒栓交換、バッテリー液補充、バッテリー交換などがあげられます。

近年、蓄電池設備は、CO2削減効果からも注目される設備になっています。

工場や大型ビルでは、太陽光発電と蓄電池設備を併用することによって、大幅なCO2削減を実現し、地球温暖化の防止に対して、大きく貢献しているところも少なくありません。

今後、社会的存在としてのコンプライアンスが厳しく問われ、またその環境への貢献度が強く評価されることが間違いない各企業にとって、蓄電池設備はますます重要性が高まる設備となる可能性があります。

それだけに、今後、需要が大きく伸びる電気設備工事分野としても注目されています。

電気工事業者ナビのおすすめ業者一覧はこちら。

今日のお勧め記事 ⇒ 電気工事士について

電気工事を行うためには、電気工事士の資格を持っている必要があります。 電気工事士とは、電気工事士法によって規定されています。 電気工事士法は、「電気工事の作業に従事するものの資格および義務を定め、もって電気工事の災害の発生の防止に寄与することを目的とする」と定められています。 電気工事には危険が伴います。 電気を扱えば、感電や、漏電による火災などのリスクが発生します。 そのため電気に対して専門的な知識や技能を持った人が電気工事を行う必要があるのです。 そこで法律によって、電

電気工事業者ナビについて

当サイトに掲載されている店舗情報、営業時間、などは、記事執筆時の情報です。最新情報はオフィシャルサイトにて確認していただければと思います。